予算差異｜50代の資格挑戦・学習記録 #70
ssakamoto予算より多く使ったか、少なく済んだか──
今回学んだのは、製造間接費差異の分析における「予算差異」である。
前回は、公式法変動予算における予算額の決め方を学んだ。
公式法変動予算では、製造間接費を「変動費」と「固定費」に分け、実際操業度に応じた予算額である「予算許容額」を求める。
ここから再び、製造間接費差異の分析に戻る。
製造間接費差異は、
* 予算差異
* 操業度差異
* 能率差異
の3つに分けて分析する。
まずは「予算差異」から見ていく。
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😸予算差異とは
予算差異とは、「予算許容額」と「製造間接費実際発生額」の差額である。
計算式は、
予算差異
＝予算許容額－製造間接費実際発生額
となる。
この計算結果がプラスなら「有利差異（貸方差異）」、マイナスなら「不利差異（借方差異）」となる。
つまり、
* 予算許容額 ＞ 実際発生額 → 有利差異
* 予算許容額 ＜ 実際発生額 → 不利差異
ということだ。
実際に発生した製造間接費が予算の範囲内に収まれば有利、予算を超えてしまえば不利、と考えるとわかりやすい。
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😸CASE 66の予算差異
CASE 66では、実際操業度は250時間だった。
前回求めた公式法変動予算による予算許容額は、
9,500円
である。
一方、製造間接費の実際発生額は、
10,000円
だった。
したがって予算差異は、
9,500円－10,000円＝△500円
となる。
予算許容額9,500円に対して、実際には10,000円の製造間接費が発生している。
つまり予算より500円多く発生しているため、
予算差異＝△500円（不利差異）
となる。
テキストの図で見ると、実際操業度250時間における予算許容額9,500円と、実際発生額10,000円との間に500円の差があることがわかる。
この500円が予算差異である。
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😸予算差異は「実際にいくら使ったか」のズレ
予算差異のポイントは、実際の操業度に応じて認められる予算額と、実際に発生した製造間接費を比較していることである。
今回の場合、
予算許容額：9,500円
実際発生額：10,000円
差額：△500円
なので、「250時間操業するなら9,500円程度に収まるはずだったのに、実際には10,000円かかった」ということになる。
このように考えると、予算差異は単純に「予算と実績のズレ」を表していると理解しやすい。
ただし、製造間接費差異の分析はこれだけでは終わらない。
実際の操業度が基準操業度と異なったことによる差や、実際の作業時間と標準作業時間との差についても分析する必要がある。
それが「操業度差異」と「能率差異」である。
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😸今回のまとめ
予算差異は、
予算差異
＝予算許容額－製造間接費実際発生額
で求める。
計算結果が、
プラス → 有利差異（貸方差異）
マイナス → 不利差異（借方差異）
となる。
CASE 66では、
9,500円－10,000円＝△500円
なので、500円の不利差異である。
「実際の操業度なら、これくらいの製造間接費で済むはずだった」という予算許容額と、実際にかかった金額との差を見る。
そう考えると、予算差異の意味はかなりシンプルだ。
次は、製造間接費差異のもう一つの要素である「操業度差異」について学んでいく。
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