原価差異の把握|50代の資格挑戦・学習記録 #64

予定より多くかかったか、少なく済んだか──

今回学んだのは、標準原価計算における原価差異の把握である。

前回は、製品の標準原価や当月標準製造費用の求め方を学んだ。

しかし、標準原価はあくまで「目標」である。

実際の製造では、材料価格が変動したり、作業時間が予定より長くなったりして、標準どおりに進まないことも多い。

そこで月末には、実際に発生した原価と標準原価を比較し、その差額である「原価差異」を把握する。



😸実際原価の計算と原価差異の把握

月末になると、その月に実際に発生した

* 実際直接材料費
* 実際直接労務費
* 実際製造間接費

を集計し、実際原価を求める。

そして、その実際原価を標準原価と比較して、予定どおりに製造できたかを確認する。

実際原価が標準原価より多ければ、予定よりも原価がかかってしまったことになるため不利差異(借方差異)となる。

反対に、実際原価が標準原価より少なければ、予定よりも効率よく製造できたことになるため有利差異(貸方差異)となる。

整理すると次のようになる。

* 標準原価 < 実際原価 … 不利差異(借方差異)
* 標準原価 > 実際原価 … 有利差異(貸方差異)

つまり、

標準(予定していた)より原価が多く発生したら「不利差異」

と覚えておけば分かりやすい。



😸差異は「標準−実際」で計算する

原価差異を計算するときは、計算の順番を間違えないことが重要である。

必ず「標準原価 − 実際原価」で計算する。

このルールで計算すれば、

* 計算結果がプラスなら「有利差異」
* 計算結果がマイナスなら「不利差異」

と、符号だけで判断できる。

試験でもよく問われるポイントなので、

「差異は常に標準−実際」

と覚えておくと迷わない。



😸CASE63の原価差異

今回の資料では、

* 当月標準製造費用(標準原価):28,500円
* 実際製造費用(実際原価):28,592円

である。

したがって、

28,500円 − 28,592円 = △92円

となる。

計算結果はマイナスなので、92円の不利差異(借方差異)である。

予定よりも92円多く原価が発生したことを意味している。



今回の学び

標準原価計算では、標準原価を求めるだけでは終わらない。

月末には実際原価を集計し、その差額である原価差異を把握することで、製造活動が予定どおりだったのかを確認できる。

そして差異を計算するときは、

「標準 − 実際」

という順番を守ることが最も大切なポイントである。

このルールを覚えておけば、有利差異と不利差異を迷わず判断できるようになる。

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