原価差異の分析③｜50代の資格挑戦・学習記録 #67
ssakamoto製造間接費のズレは、3つに分けて考える──
今回学んだのは、製造間接費差異の分析である。
前回は、直接労務費差異を「賃率差異」と「時間差異」に分けて分析した。
今回は製造間接費である。
製造間接費についても、まず標準製造間接費と実際発生額との差額を求める。
ただし、製造間接費差異の場合は、その差をさらに、
「予算差異」
「操業度差異」
「能率差異」
の3つに分けて分析していく。
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😸製造間接費差異とは
製造間接費差異（総差異）は、
当月の標準製造間接費 − 製造間接費実際発生額
によって求める。
計算結果がプラスなら「有利差異（貸方差異）」、マイナスなら「不利差異（借方差異）」となる。
今回のCASE 66では、製品1個あたりの標準製造間接費は、
＠30円 × 3時間 ＝ 90円
である。
＠30円が標準配賦率、3時間が製品1個あたりの標準直接作業時間だ。
当月投入量（完成品換算量）は110個なので、当月の標準製造間接費は、
＠90円 × 110個 ＝ 9,900円
となる。
一方、当月の製造間接費実際発生額は10,000円だった。
したがって、
9,900円 − 10,000円 ＝ △100円
となる。
つまり、今回の製造間接費差異（総差異）は、
100円の不利差異
である。
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😸なぜ差異をさらに分析するのか
総差異だけを見れば、
「標準では9,900円のはずだったのに、実際には10,000円かかった」
ということは分かる。
しかし、それだけでは「なぜ100円多くかかったのか」までは分からない。
そこで製造間接費差異を、
* 予算差異
* 操業度差異
* 能率差異
の3つに分けて分析する。
今回の資料では、製造間接費の月間予算額は10,500円、基準操業度は350時間となっている。
その内訳は、
変動費率：＠10円
固定費予算額：7,000円
である。
基準操業度350時間で考えると、
変動費
＠10円 × 350時間 ＝ 3,500円
固定費
7,000円
合計
3,500円 ＋ 7,000円 ＝ 10,500円
となり、月間予算額と一致する。
また、実際直接作業時間は250時間だった。
つまり製造間接費差異では、
「実際に発生した金額はいくらだったのか」
だけでなく、
「実際にどれだけ操業したのか」
「標準的な作業時間と比べて効率はどうだったのか」
といったところまで掘り下げていくことになる。
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😸今回のポイント
製造間接費差異も、まずは標準と実際を比較するところから始まる。
今回の場合、
標準製造間接費：9,900円
実際発生額：10,000円
なので、
製造間接費差異＝△100円（不利差異）
となった。
しかし、ここで終わりではない。
この100円の不利差異がなぜ発生したのかを明らかにするため、
「予算差異」「操業度差異」「能率差異」
の3つに分けて分析する。
直接材料費では「価格」と「数量」。
直接労務費では「賃率」と「時間」。
そして製造間接費では「予算」「操業度」「能率」。
標準原価計算では、単に「予定より高かった、安かった」で終わるのではなく、その差がどこから生まれたのかを分解して考えることが重要なのだと分かってきた。
次は、これらの差異に分けて分析する前に、製造間接費の予算額についてみておく予定だ。
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