50代の資格挑戦|簿記2級・工業簿記 #15

給料についての理解を深める──

今回学んだのは、賃金や給料の「消費額」の計算である。

これまでの私は、給料を支払った金額がそのままその月の費用になるものだと思っていた。しかし工業簿記では、実際に支払った金額と、その月に発生した賃金は必ずしも一致しないことを学んだ。

理由は、給与計算期間と原価計算期間にズレがあるからである。

原価計算期間は、毎月1日から月末までの1か月で計算する。一方、現実の会社では「20日締めの25日払い」のように、給与の計算期間が月末と一致していないことが多い。

今回のケースでは、7月の賃金支給額は800円だった。しかし、その800円の中には、6月21日から6月30日までの前月未払分30円が含まれている。これは7月に発生した賃金ではないため、7月の消費額を計算する際には差し引かなければならない。

逆に、7月21日から7月31日までの賃金40円は、7月に発生しているにもかかわらず、まだ支払われていない。この金額は7月の費用であるため、加算する必要がある。

計算すると、

賃金の消費額=800円-30円+40円=810円

となる。

つまり、7月に実際に支払った金額は800円だったが、7月に発生した賃金は810円だったのである。

この考え方は、日常生活でも似たようなことがある。例えばクレジットカードを使った場合、実際に銀行口座からお金が引き落とされるのは翌月でも、消費したのは商品を購入したその時点である。簿記でも同じように、「いつ支払ったか」ではなく、「いつ発生したか」を重視する。

仕訳でも、その考え方が表れている。

月初には前月に計上していた未払賃金30円を取り消すため、

(未払賃金)30 (賃金)30

という再振替仕訳を行う。

その後、給料を支払ったときには、

(賃金)800 (現金など)800

と仕訳する。

そして月末には、まだ支払っていない7月分の賃金40円を、

(賃金)40 (未払賃金)40

として計上する。

最初は少し複雑に感じたが、本質は意外とシンプルだった。工業簿記では、お金の支払いのタイミングではなく、「その月に実際どれだけ使われたのか」を正確に捉えることが何より大切なのだと理解した。

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